株式投資による資産形成において、配当金は欠かせない重要な存在です
配当金銘柄の選び方は色々ありますが、今回は連続増配している銘柄について考えてみます
連続増配銘柄とは、『毎年配当額が増加している銘柄』のことです
この記事では連続増配により「配当金による資産形成」がどう変わるかを分析してみます
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連続増配銘柄で資産形成を考える
連続増配している銘柄で資産形成するとどのような効果があるでしょうか
まずは連続増配している企業を確認してみましょう
連続増配している企業
コード | 企業名 | 連続増配年数 | ’20年配当金予想 | 配当利回り(%) |
4452 | 花王 | 29 | 140 円/株 | 1.71 |
8566 | リコーリース | 24 | 90 円/株 | 2.65 |
7466 | SPK | 21 | 70 円/株 | 2.99 |
4967 | 小林製薬 | 20 | 66 円/株 | 0.94 |
20年以上増配している企業の一例を示しました
こんなに長年にわたって増配し続けるなんて、なんて株主思いの企業なんでしょう!
花王(4452)
トイレタリー国内首位、化粧品やスキンケアもシェアの大きい超有名な化学メーカーです
連続増配は驚異の29年!
2020年も増配を予定しており、30年連続で増配の予定です
引用元:花王株式会社 2019年12月期 決算説明会資料
一方で2020年の予想配当利回りは、3月6日終値時点で1.71%です
高配当利回りではありませんが、配当金が年々増えているのは素晴らしいことです
リコーリース(8566)
中小企業を中心にリースをはじめとした集金代行、融資など金融サービスを提供しています
競合他社が大手企業を顧客とするのに対し、リコーリースは中小企業を顧客としており、そのサービスの貸し倒れリスクを分散しています
こちらも連続増配が驚異の24年です!
引用元:リコーリースHP
SPK(7466)
自動車補修・車検部品の国内外の卸事業として、機能部品一筋で長年の歴史を有しています
100年に渡る事業活動による、強力な仕入れ・販売ネットワークが強みです
連続増配は21年で、予想配当利回りも2.99%と比較的高い水準です
予想配当性向も24.2%と過熱感も全くありません
配当性向50%超となれば増配据え置きの可能性も言及しており、堅実な姿勢が垣間見えます
引用元:SPKホームページ
小林製薬(4967)
アイボン、サカムケア、熱さまシートなど、ネーミングセンス抜群の製品を販売する言わずと知れた家庭用品メーカーです
連続増配は20年です!配当性向も29.6%と過熱感もありません
引用元:小林製薬HP
それでは連続増配により資産形成がどう変わるか、もう少し具体的に考えてみます
YOCという考え方
正式名称はYield on Costであり、これをYOCと呼びます
YOCは、『自分が取得した時の株価(簿価)』に対する配当利回りを表しています
つまり YOC(%)= 配当額 ÷ 簿価 × 100% となります
配当利回りは現在の株価に対する利回りを表しており、YOCとは意味合いが異なります
連続増配株に投資した場合、このYOCが順調に成長していくことを意味します
会社が成長し配当金が増額されると、その銘柄は評価され株価上昇していきます
そうすると配当利回りは大きく増加することはないでしょう
一方でYOCにおいて簿価は常に一定ですので、配当額が大きくなればYOCは大きくなります
花王(4452)の予想配当額は140円でした
3月6日終値は8165円でしたので 140 ÷ 8165 = 1.71%の配当利回りとなります
それでは花王の株式を2013年の株価3000円から保有していたと仮定しましょう
2013年以降も花王は常に増配を続けていますので、この間にYOCはぐんぐん成長します
先ほどと同じように計算するとYOCは 140 ÷ 3000 = 4.67%となります!
これこそが連続増配のパワーです!
会社が株主に還元し続けることで、長期投資家はより高い利回りを享受できるようになります
つまり連続増配銘柄は株式投資で資産形成をする上で強力な味方となるのです!
連続増配銘柄が安全というわけではない
それでは連続増配している銘柄に集中投資することが高配当株投資の最適解でしょうか?
決してそうではないです!
例えば日産(7201)は9年連続増配をしていましたが、今年大幅減配をしました
自動車販売台数の伸び悩みに伴う業績悪化が要因と述べられています
この減配を受け株価は急落しました
引用元:Kabutan_日産チャート
株主が配当金を重要視して投資していたことの現れです
配当金が大幅に減るうえに、株価も含み損を抱えれば目も当てられません
このようなケースも想定し、銘柄分析と分散投資が重要です
* 本記事は特定の銘柄を推奨するようなものではありません、投資の判断はご自身でお願いいたします